SIMロック・SIMフリーとは？

2022.01.31 ブログ

皆さんは『SIMロック』、『SIMフリー』という言葉を聞いたことはありますか？

スマホ購入の際や、他キャリアへの乗り換えの際などによく耳にする言葉ですが

近年では中古スマホの需要の高まりや格安SIMの普及もあり

より「SIMロック」「SIMフリー」という言葉を聞く機会も増えて来ています。

今回は「SIMロック」「SIMフリー」について詳しく解説していきます。

●そもそもSIMって何？

SIMとは、「加入者識別モジュール」を意味する英語『Subscriber Identity Module』 の

頭文字を略したもので小型のカード型の形状をしていることから「SIMカード」と呼ばれています。

SIMには加入者を特定するための契約者情報が記録されており、これを電話番号と結びつけることで

通信/通話ができるようになっています。

SIMカードは、携帯電話会社（docomo、au、softbank等）で契約することで

受け取ることが出来ます。

SIMカードをスマホやタブレットなどの通信デバイスに挿入することで

電話だけでなくデータ通信（インターネットやメールなど）が行えます。

●SIMロックとは？

国内の大手携帯電話会社でスマートフォンを契約・購入した場合

一般的に他社のSIMカードが使用できないように端末にロックをかけて

自社のSIMでしか試用できないようにしています。

これが、「SIMロック」です。

具体的には、たとえば同じiPhoneという端末であっても

AUで購入したiPhoneにdocomoのSIMカードを挿すと

通話やデータ通信が出来なくなってしまうというものです。

こうした仕組みは世界的に見ると非常に特殊で、海外とは異なる日本独自の仕様です。

なぜ、こんな特殊な制度が存在したのでしょうか？

それは、一言で表現すると顧客の囲い込みのためです。

携帯電話は端末と通信サービスがセットになってはじめて利用できますが

日本では端末を製造するメーカーよりも通信を提供するキャリアの方が圧倒的に力関係が上でした。

そのため、キャリアはより多くの顧客を囲い込むため端末を格安で販売し、

通信料を高額に設定することで利益を積み上げていったのです。

一昔前の携帯ショップでは、定価数万円の携帯電話が新規契約で０円といった

いわゆる０円ケータイがごく普通に売られていました。

こうした格安端末を可能にしたのが販売奨励金（インセンティブ）制度です。

顧客の囲い込みを最優先に考えたキャリアは、多額の販売奨励金を代理店に支払い

その結果端末を０円で販売し高額な通話料で利益を上げるというビジネスモデルが誕生しました。

・インセンティブとは？（携帯ショップの実態）

実は普段私たちが利用している携帯ショップ（AU、docomo、Softbank等）は

直営で運営をしているのではなく

殆どはキャリアの名前を借りた販売代理店が運営しています。

新規回線獲得や機種変更、プラン変更や修理・解約などの手続き全般を行うことで

キャリア（本部）から支給される販売奨励金(インセンティブ)が販売代理店の収益になります。

手続きによってインセンティブは大きく異なり

特に新規回線契約で得られるインセンティブが非常に大きく

逆にプラン変更や修理などのアフターサービス系手続きで得られるインセンティブは少額です。

そのため、どこのショップも新規契約者獲得のために

契約と同時に使用できる様々な特典（キャッシュバック、電子マネーポイント付与など）

をつけています。

●SIMフリーとは？

「SIMフリー」はSIMロックとは逆に、端末にロックのかかっていない状態のことです。

ユーザーは好きな携帯電話やスマートフォンを購入し

好きな携帯キャリアのSIMカードを挿して使うことができます。

SIMフリーのスマホを利用すると

・スマホと携帯電話会社の組み合わせを自由に選択できる

・SIMカードを入れ替えれば海外でも利用できる

・旧モデルのスマホであれば安価で入手しやすい

等のメリットがあります。

この中でも最大のメリットはやはり

「スマホと携帯電話会社の組み合わせを自由に選択できる」でしょう。

今や他社携帯会社への乗り換えも非常にスムーズに行えるようになり

電話番号もそのままで乗り換えることが可能で

各社のプランを比較し、一番自分に合った携帯会社に気軽に乗り換えることができます。

また最近増えてきた「格安SIM」に乗り換え、毎月の料金を安くすることも可能です。

●SIMロック、SIMフリーの歴史

日本では2000年に携帯電話でSIMが導入され、SIMロックが当たり前になっていました。

しかし、2007年頃から独占的な業界の構図に対して総務省が注意喚起をうながすようになります。

総務省の考えは「携帯電話ビジネスは、オープンな内容を目指すべき

さまざまな人たちが携帯電話のサービスを作っていくにあたって

端末のSIMロックがそれを阻害する。」という考えです。

そこで総務省は2010年に、SIMロック解除に関するガイドラインを作成します。

この時点でのガイドラインには強制力はなく、あくまでも努力目標という意味合いのものでした。

2014年、スマホの料金プランは歴史上もっとも複雑で、利用者を無視した状態となりました。

こうした事態をうけ、ついに総務省がSIMロック解除の義務化を本格検討し

ガイドラインが改訂されることとなります。

SIMロックガイドラインは度々改定が行われます。

2014年12月の改定で強制力を持ったものに切り替わり

2015年5月1日より、SIMロックの解除が義務化されることになりました。

2017年1月の改定では、端末を一括で購入すればすぐにロック解除が可能になり

分割で購入した場合は100日程度たてばロック解除が可能になりました。

直近では、2021年8月の改定で、2021年10月1日以降に発売する端末については

SIMロック状態で販売することが原則禁止となりました。（※一部例外あり）

このように、年々スマホのSIMフリー化が進んでおり

ユーザーにとっては非常に自由度が高くなっています。

●まとめ

SIMフリーは海外では当たり前のことですが、日本も徐々にその方向性に向かいつつあります。

スマホユーザーは、携帯電話会社の選択の自由が広がり

条件さえ満たしていれば

いま使用している端末のSIMロックを解除し、格安SIMで運用できる可能性があります。

SIMフリーの端末を購入するかどうかもふくめて

自分に合った端末、SIMの利用方法を、この機会に考えてみてはいかがでしょうか？(^^)/

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